メディア記事

漁獲増も行き場失う北海道常呂町産ブリに、特殊冷凍で付加価値を！冷凍だからできる新発想の冷凍商品を開発

デイブレイク株式会社のプレスリリース（2022年10月8日 09時57分）漁獲増も行き場失う北海道常呂町産ブリに、特殊冷凍で付加価値を！冷凍だからできる新発想の冷凍商品を開発

愛知・江南、農福連携で実り

東海地方で荒廃した農地の再生が進んでいる。2016年～20年までの間に農地として再生利用された土地は、4県合計で東京ドーム約1020個分の約4800ヘクタールだった。愛知県では障害者が農業現場で働く「農福連携」で農業の担い手を発掘し、土地の再生に取り組む。静岡県や岐阜県は営農者に補助金を支給し、土地をよみがえらせている。農地の荒廃は、高齢化や後継者不足で管理する担い手がいなくなることが主因だ。

食品トレーやめて、鶏肉をそのまま袋詰め　当初は心配する声もあったサミットの取り組みが支持されたワケ（1/2ページ）

サミットは食品トレーをやめて、鶏肉をそのまま袋詰めをしている。当初は心配する声もあったが今は支持される「ノントレー包装」。導入の経緯を聞いた。

「全社で20%業務効率化」グーグルCEO

米グーグルのスンダー・ピチャイ最高経営責任者（CEO）は7日に日本経済新聞とテレビ東京の取材に応じ、全社で20%の業務効率化を進めていることなどを説明した。主なやり取りは以下の通り。（1面参照）――景気の減速傾向が強まっていますが、どのような対応を進めていますか。「すべての業務を20%効率化することを社員に要請した。スピードを20%向上させたり、20%簡素にしたりすることが可能か検討する。意

魚と野菜を同時に育てる循環型農業、四川省成都で実践

ビールもワインも　“都産都消”の酒と食を楽しむ3店｜グルメクラブ｜NIKKEI STYLE

ワインや日本酒などの名醸地といえば、のどかな田園地帯や丘陵地帯などを想像する人が多いだろうが、最近、世界的に増えているのがアーバンブルワリーや都市型ワイナリーなどと称される、都会のど真ん中で醸造される酒。今回は東京都内で造られるワインやビ…

荒廃農地、特産に生かす　岡山トマト、鳥取はスイカ

荒廃農地を減らす取り組みは中国・四国地域でも大きな課題だ。企業の参入によって再生するとともに雇用を生み出したり、自治体が新規就農者の獲得を目的に事前に整地したりと各地は知恵をしぼる。スイカやオリーブなど特産品の生産強化に結びつけている例が目立つ。農林水産省のデータから都道府県ごとの荒廃農地の再生面積を集計すると、中四国では2016～20年の合計で岡山県が2062ヘクタールで最も多かった。岡山

冷凍食品は｢努力と技術の結晶｣だ。取材歴41年の専門記者が語る“冷食”の歴史と魅力

コロナ禍の“巣ごもり消費”で市場規模が拡大する家庭用の冷凍食品。その歴史は戦後日本の歩みとともに発展したものでした。冷凍食品ジャーナリスト山本純子さんは｢冷凍食品はメーカーの開発努力と技術の結晶｣と、その魅力を語ります。

国内初 豚のAI発情検知サービス「PIG LABO® Breeding Master」のテスト販売開始

日本ハム株式会社とNTTデータグループは、共同開発を進めている養豚支援システムの第一弾として、10月12日より発情検知サービス「PIG LABO®（ピッグラボ） Breeding Master（以下、本サービス）」のテスト販売を開始し、参画農場を募集します。

宮城・東松島、太陽光発電でメロン　異業種が農地再生

東北6県で2016～20年に再生した農地面積は8647ヘクタールだった。20年の荒廃農地は3万2166ヘクタールと、15年比で12%減った。宮城県では事業会社が農業と別分野で培ったノウハウを転用し、新たな作物生産に乗り出した。福島県の農業法人は栽培方法の工夫で作業効率を高め、耕作面積を広げている。宮城県沿岸部の東松島市で22年春、太陽光発電を活用して育てたメロンの出荷が始まった。太陽光発電シス

ダイドードリンコ、CO2排出実質ゼロの自販機約200台に

ダイドードリンコは二酸化炭素（CO2）排出量実質ゼロに対応した自動販売機が約200台になったと明らかにした。同社が自販機の年間消費電力量に相当する電力について、再生可能エネルギー由来であることを示す「非化石証書」を購入。自販機のオーナーと契約を結んで証書を発行し、稼働時のCO2排出量を実質ゼロとみなす仕組み。20

でん粉を一瞬で糊化、熟成シート--注目のフードテックスタートアップ企業、SKS JAPAN 2022

国内外のフードイノベーションに関するカンファレンス「SKS JAPAN 2022 - Beyond Community -」（主催・シグマクシス）が9月1日～3日に開催された。