フードテックラボ - FOOD TECH LAB

フードテック関連ニュース

そごう横浜、デパ地下食品を宅配

そごう横浜店（横浜市）は17日から、料理宅配サイト「出前館」を活用し地下食料品売り場で販売している弁当などの宅配を始める。弁当、総菜、スイーツなど80ブランド、300種類の商品を半径3～4キロメートル圏内に最短40分で宅配する。新型コロナウイルス禍で高まっている宅配需要の取り込みを目指す。注文は出前館のアプリやウェブ

2022年1月14日

ダークストアとは？日本国内の取り組み事例を交えてわかりやすく解説 | リテールガイド

コロナ禍による外出自粛の影響もあり、ネット販売の需要は年々高くなっている。 そのような中、昨今においては、宅配専門のネットスーパー｢ダークストア｣が大きな注目を集めている。 海外で高い普及率を見せているダークストアだが、国内でもダークストアを設ける事業者は増加していくと考えられる。 本稿では、ダークストアの概要や特徴について詳しく解説するとともに、国内でダークストア事業を開始した4社の事例を紹介す

2022年1月13日

収穫ロボットの遠隔操作で農福連携を実現：時事ドットコム

［AGRIST株式会社］収穫ロボットが遠隔操作できるようになったことで、自宅にいながら農業に参加することが可能に。身体の不自由な方々とロボットが共存する新しい農業のあり方を提案します。ロボットベンチャーのAGRIST株式会社（宮崎県児湯郡新富町 代表取締役：齋藤潤一、以下 アグリスト）は2022年1月26日に新機能が追加された自動収穫ロボット「L」をメディア向けに公開します。遠隔操作、夜間稼働などの新機能が追加され、さらに新しい構造の採用により、2021年9月に公開した機体と比較して収穫量が大幅…

2022年1月12日

IoTタグで「冷蔵庫の中身」を可視化、食品ロス削減目指す実証実験開始

日本総合研究所は2022年1月11日、同社が設立した「SFC（スマートフードコンサンプション）構想研究会」の参画企業らで、生産者、小売店舗、消費者からなるフードチェーン各領域での食品ロス削減に向けた実証実験を開始すると発表した。IoT（モノのインターネット）タグなどの活用で、小売店舗だけでなく、消費者の自宅内でも食品ロス軽減に向けた取り組みを展開する。

2022年1月11日
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フードテックの事例

日本のフードテック事例をご紹介します

  • VC・アクセラレータ・プラットフォーム
  • その他
  • ソフトウェア

食の未来を支えるデジタルツインサプライチェーン構想

株式会社NTTデータ（東京都江東区）
◆背景
COVID-19により、サプライチェーンの目的に「いかに消費者に安定的に物を供給するか」という観点が増えました。もし流通が途中で途絶えた時、代替手段をどう手配するかなど常にシミュレーション、計画、意思決定を行わねばならず、従来のサプライチェーン計画の在り方では対応できません。
今後はサプライチェーンで取れるファクトデータを常時吸い上げ、仮想空間でシミュレーション、計画を立て、ダイナミックに検証することが必要です。ここではデジタルツインの活用が期待されています。
グローバルのフードテックトレンドをみてもサプライチェーンへの影響は大きくなっており、サプライチェーンは再定義されるべき時を迎えています。NTTデータはデジタルツインサプライチェーンでこれを実現していきます。

◆NTTデータの取り組み
工場や設備のデータを収集、可視化、仮想空間でSCM（Supply Chain Management）シミュレーションやAIなどを活用した高精度な需要予測によって、サプライチェーン全体の経営判断を可能にします。
この実現のためには、複数のキーテクノロジーの進化と融合が必要です。どのテクノロジーもデータを必要としているため、データを扱うプラットフォームが起点になるでしょう。すなわち、まず、スマートファクトリーの取り組みが重要で、そのプラットフォーム上で計画系やS＆OP（Sales and Operations Planning）、サプライチェーンデザインがより高度な形で実現されることで、ハイレベルなシミュレーションや経営判断が可能になります。

また、取り組むにあたって重要な観点は、以下の3点になります。
・不確実性が高まり変革を求められる今、他社の事例を真似したくなるかもしれないが、同じことをして自社は価値を提供できるか、自社のコアは何か、共通化するもの・独自とするものは何か、を改めて考える必要がある、ということ
・前例が通じない今、固定概念を捨ててまずはやってみる、やってみて初めてわかることがあり、それを繰り返すことで業務を高度化していくことが重要である、ということ
・変革のためのキーテクノロジーが手に入るようになった今、使う人がビジョンやゴール、目的、継続するための組織・人財や役割をどうすべきかを考え、議論し尽くすことが必要である、ということ
これらを踏まえ、当社はお客様と一緒にサプライチェーンの変革に取り組んでまいります。
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  • 新規生産システム

共創型フードビジネスインキュベーション　サステブル・キッチン

株式会社コル（神奈川県茅ヶ崎市）
「サステナブル・キッチン」とは、株式会社コル（以下、コル）が「食の分野で社会課題に挑む人の力を結集して日本をサステナブルに変革する」を使命として掲げる共創型フードビジネスインキュベーション事業です。食に関する社会問題は、食料不足・環境問題・健康被害・経済損失といったように、巨大で広範囲に及びます。しかし、巨大な領域であるからこそ、変革することで得られる効果も大きくなります。全ての人にとって、毎日欠かせない「食」を基点にして社会問題の解決に挑みます。

コンセプトメイクからブランディング、プロモーション、チャネル設計まで一貫してデザインします。フードテック企業や地域の農業・水産業などの一次生産者、食に関わる事業者、流通企業を共創パートナーとして結びつけるプラットフォームとなることを目指しています。

2021年11月1日には、サラヤ株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：更家悠介）、店舗流通ネット株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：戸所 岳大）と戦略的パートナーシップ合意書を締結。第1号プロジェクトとして、サラヤ株式会社の急速凍結テクノロジーを用いて地方の6次産業化やフードロス削減に貢献する「キープReフレッシュ」プロジェクトを推進します。

サラヤは共創（Co-creation）を重視しており、コルの「サステナブル・キッチン」を共創プラットフォームとして活用し、食業界が抱える問題解決の対応力と革新スピードを上げていくことで合意しました。

店舗流通ネットは、コーポレートスローガンである「明日の街、もっと楽しく」を叶える事業ドメインを創出し、共創パートナーと共にSDGsの行動計画を具現化、実行し社会の公器たる企業として存続することを目指しており、「サステナブル・キッチン」の目的に賛同し、協力することで合意しました。

今後も、「作る」から「売れる」までを一貫してデザインする力を強化していくために、志を同じくする新たなパートナーを迎え入れながら、強力なフードビジネスインキュベーションのプラットフォームとなることを目指していきます。
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  • バイオテクノロジ
  • 新たな食品

日本古来の豆腐加工技術をフードテックに　新素材「ソイルプロ」

株式会社ニップン（東京都千代田区麹町四丁目8番地）
ニップンが開発した「ソイルプロ」は、植物たんぱく素材の枠を広げる汎用性の高い素材です。
原材料に豆腐を使用し、ニップンが開発した特許出願中のオリジナル製法で製造することで、これまでの植物たんぱく素材では表現できない弾力的な食感とクセのない風味を実現しました。

豆腐は大豆を水で浸漬し、豆乳の状態で良質な大豆たんぱくを抽出し凝固剤で固めることで製造しています。食感は滑らかで心地の良い大豆の香りがあり、日本では古来より親しまれている食品です。

その食感と風味を活かして、開発した独自技術を使うことで新しい素材を開発しました。

ソイルプロは、豆腐を絞めて各資材を組み合わせ、独自の加熱方法で固めることで、強固かつ弾力的なたんぱく構造を作り出してしています。内層は密で経時変化などに強い物性ですが、中に緻密な気泡を取り込んでいることで、硬いだけでなく弾力に富んだ食感になります。同じく植物たんぱく素材として評価の高い粒状大豆蛋白は、組織化した構造がみられ繊維的な特徴が見られます（※電子顕微鏡写真参照）。弾力的なソイルプロ、繊維感を出す粒状大豆蛋白といった、面白い住み分けができると期待しています。

風味の良い豆腐を使い、大豆臭を抑える加工法を開発できたことで、味や風味にもクセがありません。独特の大豆臭が感じられる植物たんぱく素材では表現が難しかった、出汁を効かせた和風の味付けや、ドレッシングをかけた たんぱくサラダのような使用方法にも適しています。

栄養面では、豚肉比較でたんぱくの量は多く、脂質は1/2以下で低脂質・高たんぱくな素材です。大豆たんぱく由来なのでアミノ酸スコアは100となっており、美味しいだけでなくたんぱく補給を目的とした使用にも耐えうる設計としています。
植物性100%なのでコレステロールはゼロ、大豆イソフラボン、食物繊維も含まれており、肉比較でミネラル分も豊富です。美味しさと健康要素を兼ね備えた素材で、最終製品で薄い味付けでも美味しく食べられるため、減塩効果なども期待できると考えています。

従来品と差別化された品質は、特にプラントベースフードの商品展開を検討しているメーカー様や外食様から高く評価をいただいています。一番の評価ポイントは特有の大豆臭がまったくない点で、これまでの植物たんぱく素材にはない使い方（パックご飯の具材、パンの練り込み）などの採用も得られています。
その高い技術力と新規性が評価され、日本食糧新聞社の第34回 新技術・食品開発賞を受賞することができました。セミナーや展示会でも講演を行い、ニップンの取り組みについて多くのユーザーから反響をいただいています。

将来的に懸念されているプロテインクライシスへの備え、フードロスの削減、持続可能な生活の実現のため、ニップンはソイルプロを含めた「プラントベースシリーズ」の展開を進めていきます。多角的総合食品メーカーとして、環境にやさしい持続可能な食生活であるプラントベースフードの市場に積極的な商品展開をしてまいります。
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フードテックで生まれた植物肉「Green Meat™️」

グリーンカルチャー株式会社（東京都葛飾区）
「健康と地球とずっと。」
私たちがずっと健康であること。そして緑豊かな地球がずっと続いていくこと。 そんな未来を想像ではなく創造していくこと。それが私たちのミッションです。

現在、世界中で過度な畜産により発生する温室効果ガスや、畜肉を喫食することによる健康課題等が社会課題として挙げられています。しかし、私たちは畜産の問題を解決するために単に畜産をやめればいい、とは考えていません。例えば、交通事故をなくすため明日から自動車に乗らないのは現実的ではありません。そこで私たちは、最先端のテクノロジーを用いた植物肉を開発し、流通させることで問題を解決していきます。

畜肉ではなく植物から直接肉を作ってしまえばいい！

そうしたテクノロジーを開発することで、よりよい未来を目指すのが「Green Meat™️」です。
特に日本食に最適な植物肉という点で、欧米他社の製品とは一味も二味も違い、調理の創意工夫を生み出す植物肉として各界から高い評価を得ています。
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  • バイオテクノロジ
  • 小売・レストラン テクノロジー
  • 新たな食品

ミシュラン星7年連続の本格日本料理人が挑戦する「培養肉」

ダイバースファーム株式会社（大阪市北区）
　ダイバースファーム㈱は7年間連続でミシュラン星を獲得した本格日本料理店「雲鶴」（大阪市北区、オーナー料理長：島村雅晴）と再生医療ベンチャー企業「ティシューバーネット㈱」（東京都北区、社長：大野次郎）が共同で設立しました。「培養肉で地球と暮らしを守る」をミッションに、再生医療の技術を活用し、本格的な培養肉開発を進めています。
　人口増加などを背景に、世界的に食料、特に食肉の供給難が予想されており、発展途上国のみならず、先進国においても近い将来直面する問題となっています。「雲鶴」のような本格日本料理店にとっては料理人の目利きに適う食材は生命線ですが、この世界的問題に伴って食料供給が不安定になることも同様に予測されます。そこで弊社ではその問題に立ち向かうべく、再生医療技術を基盤とした本格培養肉開発を推進しております。
　弊社が開発する手法は細胞だけを融合させて、大型の細胞ブロックを作製する技術です。これは元々人工臓器作製のために開発された技術で、ヒト由来細胞のみならず、他の動物由来の細胞にも有効であり、トリの細胞を使えばトリ肉になり、ウシの細胞をつかえば牛肉となる画期的なアプローチです。この技術を用いると、料理人の要望にあった肉質、脂肪量、更にアミノ酸などの組成割合のコントロールができるようになります。また、完全無菌状態で培養するため、長期間保存の実現や食中毒予防、および、疫病による汚染などの影響もありません。
　更に弊社は、遺伝子操作や幹細胞など安全性未確立の技術は使わず、食料として認められている材料のみから培養肉を作製することを目指しています。原料となる細胞は定期的に必要となるため、既存の畜産業の方々から継続的にご提供いただく必要があります。よって畜産業に+アルファとなる事業モデルを目指しています。
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  • ソフトウェア
  • 小売・レストラン テクノロジー

食のパーソナライゼーションを実現するアレルギー対応システム

株式会社CAN EAT（東京都新宿区）
◆背景◆
食物アレルギー、ベジタリアン・ヴィーガン、宗教上の理由、健康上の理由、妊娠・授乳中など、食事制限があって外食を楽しむことができない人は世界人口の３分の１存在すると言われています。今までは「好き嫌いせずにすべてのものを食べなさい」とされていた食育にも変化が表れています。そんな中、東京オリンピック・パラリンピックや、大阪万博の開催により「食の多様化」への需要が顕現し、すべての人が平等に食を楽しむことができるインフラが求められています。

◆私たちの取り組み◆
外食業態で働くどんな人でも、アレルギー対応を安心安全に実施するためのＩＴツールを開発・運用しています。
①アレルギーヒアリングシステム
　主に婚礼、宿泊、宴会などの業態で、アレルギーがある方の情報を正確に取りまとめて共有するためのサービスです。
　小麦アレルギーは「醤油はNGか」「味噌はOKか」など、アレルギー対応調理に必要な細かいヒアリングを実施することができます。

②アレルギー表作成代行サービス
　ビュッフェ、修学旅行、レストラン営業などの場で、アレルギー表示をする際に活用できるサービスです。
　スマートフォンで原材料ラベルを撮影するだけで簡単にアレルギー表を作成することができます。
　お客様にアレルギーがある方がいらっしゃった際には、アレルギー表をお見せするだけでオペレーションが可能です。

③AI味覚分析
　登録された食事嗜好に基づいて、他にどんな食べ物が好きか、苦手な可能性があるか等を可視化する研究・開発を実施しています。

◆実績について◆
サービス開始半年で約1300人のお食事制限を事故なく対応しています。
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Labノート

FOOD TECH Labオリジナル記事です

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フードテックとは

フードテックとは、生産、加工、流通、販売など、商品が生産されてから最終的に商品が生産されてから最終的に消費者に届くまでの一連の流れで構成されるエコシステムを指しており、その範囲は非常に広範囲に渡ります。

AGRITECH - アグテリック

アグテリック

ドローン、センサー、農場管理ソフトウェアを活用して、生産量と品質を改善するための技術です。

  • 農業管理
  • 農業用ロボット
  • 屋内工場
  • 農業バイオテック
  • 農家向けEコマース
FOODSCIENCE - フードサイエンス

フードサイエンス

新しい成分と食品を開発するための技術です。

  • 代替タンパク質
  • 完全栄養食
  • 新しい材料
  • 栄養ドリンク
FOODSERVICE - フードサービス

フードサービス

外食産業ビジネスのマネジメントを革新し、ロボット工学やクラウドキッチンなど、未来のレストランを作り出す技術です。

  • フードOS
  • ロボット
  • 支払いサービス
  • フードサービス
  • クラウドキッチン
DELIVERY - デリバリー

デリバリー

食料品や食事を注文したり、配慮するための技術です。

  • ディスカバリーBOX
  • ミールキット
  • Eコマース
  • フードデリバリー
  • デリバリーロボット
toC SERVICE - 消費者サービス

消費者サービス

家庭で料理をするときに役立つためのサービスや、レコメンド、デバイス技術です。

  • ニュートリゲノミクス
  • レシピ
  • レコメンド
  • 料理体験
  • 調理家電
SUPPLY CHAIN - サプライチェーン

サプライチェーン

デジタル化から自動化まで、食品サプライチェーンと食品小売業界向けに展開している技術です。

  • 無人化/自動化
  • SCMデータ分析
  • パッケージ
  • フードロス対策
SMART FACTORY - ファクトリー

ファクトリー

AIやIOTなどを活用し、生産性や品質を向上させた新しいタイプの食品工場です。

  • AI検査
  • 自動工場
  • AI生産管理

官民協議会のご案内

「フードテック官民協議会」は、産学官の多数のステークホルダーの参画を得て
2020年10月に農林水産省により設立されました。
食・農林水産業の発展と食料安全保障の強化に資する資源循環型の食料供給システムの構築や、
高い食のQOLを実現する新興技術の国内の技術基盤の確保に向けて、
官民連携の取組を推進することを目的として活動しています。

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イベント一覧

2021.10.19開催

【ジェトロ】CEATEC 2021 ONLINE JETRO Global Connection Meet-up

ジェトロでは、CEATEC2021ONLINE（会期：10月19日－22日（11月30日までオンデマンドで公開））にて、「JETRO Global Connection」ブースを設置し、出展スタートアップとのオンライン商談会を開催予定です。 自然昆虫タンパク質から、栄養価が高い食材への転換や肥料・飼料を生産する技術を提供するフランス企業など、フードテック関連企業も参加しております。 有望な海外スタートアップとぜひ直接お話ししてみませんか。
2021.07.14開催

アジア最大級の国際食品・飲料の商談展示「FOODEX JAPAN」の関西版！「 FOODEX JAPAN in 関西2021」開催

2021年7月14日（水）～16日(金)にインテックス大阪にて「関西ホテル・レストラン・ショー」と同時開催します。2025年に万博を控え、「食の街」として有名な大阪から「ウィズ・アフターコロナ時代の観光・宿泊・飲食業」に貢献する製品、サービスの最新情報を多数発信されます。「フードテックステージ」では開催期間中の3日間、毎日フードテック関連のセミナーを行います。

イベント一覧

賛同団体・企業について

300以上の企業、大学、研究機関など多くの企業や団体にご賛同いただいています